統合コマースプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、店舗運営やオンラインサービスなどを提供する事業者に向け、次世代型店舗予約・顧客管理システム「ecforce check」（読み方：イーシーフォース・チェック）を本年10月17日（火）より提供開始します。

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<h3>ecforce checkについて</h3>

　ecforceでは、ECをはじめとしてオフライン市場も視野に入れ、統合コマースプラットフォーム「ecforce」として、EC/D2Cメーカーだけでなく、顧客を保有するあらゆるビジネスのコト、モノのビジネス価値を最大化するためのプロダクト開発・提供を進めています。

　今回提供を開始するecforce checkは、店舗を運営する事業者やオンラインサービスを提供する事業者向けの予約・顧客管理システムです。ecforce checkでは、店舗予約とECでの購入時に取得される顧客情報をデータベースとして一元化し資産化できるため、これまで事業者・利用者（来店者・購入者）のいずれにとっても分断されていた店舗の利用予約からその後のEC購入までをシームレスに連携可能です。また、ecforce maなどのecforce関連サービスをあわせて活用することで、顧客に合わせたCRM（※1）施策を実施し、店舗でのサービス提供からEC販売のクロスセル（※2）の実現もできます。

　主にオンラインで薬の処方や美容関連の商品販売を検討するクリニックや、お店の味を自宅でも体験できる食品・調味料のEC販売を検討する飲食店などでの利用を想定しており、リアルでの来店を機に、来店者と長期的な関係性構築を目指す事業者を支援してまいります。&beta;版提供の段階でクリニックのオンラインサービス、店舗のサブスクリプションサービスなどの事業者から引き合いをいただいています。

<h3>ecforce checkでできること</h3>

ecforce checkは店舗が提供するサービスの空席などの状況確認や、下記のような機能を利用できます。 
・店舗・プラン・スタッフ・設備の予約在庫を登録管理、各在庫の空き状況からリアルタイムな予約枠を表示 
・予約情報はecforceの顧客・商品・受注と連携可能、シームレスなログイン、特定商品購入者への予約制御が可能 
・店舗・スタッフの休日・営業時間設定可能、出勤表画面で詳細なシフト管理を実施 
・LINE公式アカウントと連携し、LINEからの予約を可能に、予約・来店・キャンセル等のイベントでecforceに顧客ラベルを自動付与、ecforce ma*のメッセージ配信セグメントに活用 
・ecforce profile*との連携でアンケート回答を自動取得し、ecforce check顧客データへ紐づけ　

　クリニックでの診療を経て処方された商品のみ期間限定で購入可能にする、来店者限定の商品を販売するなど、さまざまな店舗サービスとEC販売を組み合わせられます。

*ecforce ma:EC特化のMAツール。簡単で正確なデータ連携が可能、且つEC特化の効果的なプリセットを用意。CRM施策の売上効果を可視化し、効率的なマーケティング施策を実行可能とする。

*ecforce profile:一人ひとりにあった最適なコトやモノを提案するパーソナライズシステム。訪問者の属性や購買、行動履歴などを紐解き、マーケティングに新たな可能性を提案する。

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　さらに、ecforceの関連サービスとして提供されているecforce ma、ecforce profileなどと組み合わせて利用することで、取得した顧客情報を活用した様々な施策の実行が可能です。

他サービスを組み合わせた施策例

【ecforce profile】 
ecforce profileで取得したアンケートの結果に基づいて、顧客の趣味・嗜好にマッチした店舗サービスやEC販売商品を訴求する。

具体的な活用例：店舗予約や商品購入時にecforce profileで匂いや香りなどの好みを取得、その結果に応じておすすめの店舗サービスやEC上の新商品を訴求する。

【ecforce ma】 
年齢・居住地・購買履歴などの属性（セグメント）に合わせて、おすすめの商品やキャンペーン情報などをメールやLINEでメッセージ配信できます。シナリオに合わせた配信を自動で送ることも可能。

具体的な活用例：記念日でレストラン予約をしてくれた顧客に対して、ECの上でのギフト購入の訴求や次年度の記念日が近づいたタイミングで最新の店舗サービスの案内を自動で送る。

&nbsp;

<h3>お申し込み方法</h3>

ecforce利用メーカー様： 
問い合わせフォーム・お電話経由、またはecforce担当者にご連絡ください。

ecforce未導入メーカー様： 
本システムの利用に際してはecforceの利用が必須です。ecforce導入を希望される方はWebフォームもしくはお電話にてお問い合わせください。

▼各種問い合わせ先 
・Webフォーム 
<a href="https://ec-force.com/contact/new" target="_blank">https://ec-force.com/contact/new</a> 
・お電話 
03-5759-6380

<h3 dir="ltr">統合コマースプラットフォーム「ecforce」</h3>

マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化するECカート成長率No.1*の統合コマースプラットフォームです。オンラインとオフラインのデータを統合管理し、ECビジネスの最適化に留まることなく、モノづくりのビジネス全体を最適化することを目指しています。これにより、オンラインとオフラインがシームレスに繋がり、「コト、モノにかかわる全ての人々の顧客体験を最大化する」というSUPER STUDIOのミッションを実現します。

ecforceに関する詳細はブランドサイトを御覧ください 
<a href="https://ec-force.com/" target="_blank">https://ec-force.com/</a>

統合コマースプラットフォームに関する詳細はプレスリリースを御覧ください 
<a href="https://ec-force.com/information/20231017" target="_blank">https://ec-force.com/information/20231017</a>

*有料市場調査レポートより自社調べ。尚、当該調査レポートについては、調査機関において調査依頼を行い、当該調査に承諾したSaaS型ECサイト構築市場に該当する企業のみを比較対象として選出 / SaaS型ECサイト構築市場における売上上位10社のみを対象、自社プロダクトを提供していない企業を除く / 集計期間：2020年4月〜2021年3月

※&nbsp; &nbsp; 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。 
※1　自社ECサイトで商品購入をした既存顧客へ継続的にアプローチする施策のことで、EC/D2Cの要となるリピート購入率・LTVの向上に貢献します 
※2　クロスセルとは、購入者が購入しようとしている商品と別の商品を提案し、さらなる購入を検討してもらうこと。または、顧客が購入を希望している商品と組み合わせて使うことのできる商品の購入を促すこと。

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コーポレートサブタイトル

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コーポレートタイトル

統合コマースプラットフォーム「ecforce」が次世代型店舗予約・顧客管理システム「ecforce check」を提供開始

株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下、SUPER STUDIO）は、統合コマースプラットフォーム「ecforce」としてオフライン市場への進出に向け始動します。これを機に、約14億円の追加資金調達を実施いたしました。これにより、弊社のエクイティ性資金による累計資金調達額は約84億円となります。

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<h3>統合コマースプラットフォーム「ecforce」としてオフライン市場へ進出</h3>

　SUPER STUDIOは、2022年に実施した資金調達（※1）より「次世代EC構想」（※2）の実現に向け、新プロダクトの提供開始やリアル店舗のオープンをはじめとしたOMOプロジェクトを進めてまいりました。2023年3月にはECの売上を最大化するEC特化型MAツール「ecforce ma」の提供を開始し、同年7月には初のリアル店舗である次世代型ショップ「THE [　] STORE」をRAYARD MIYASHITA PARKにオープンしております。今後も「次世代EC構想」の実現に向けた複数のプロダクトの提供を予定しており、ecforceを基盤に、データを活用したECビジネスの最適化を実現しつつあります。

　「次世代EC構想」が具現化する一方で、市場ではD2Cビジネスの台頭により、その参入障壁は下がりつつあります。顧客を保有するあらゆるビジネスが新規事業としてEC/D2Cに参入する中、これまで以上にオンラインとオフラインの多様な販売チャネルのデータ統合や分析、仮説検証、そして顧客体験の最大化のために、EC/D2Cの枠組みに囚われることなく、あらゆるデータを活用することでビジネス全体を最適化していくことが喫緊の課題です。

　これまでSUPER STUDIOは、ECプラットフォーム「ecforce」として、あくまでEC・オンラインを基軸としたプロダクト開発・提供を行ってまいりました。今後はよりオフライン市場も視野に入れ、統合コマースプラットフォーム「ecforce」として、EC/D2Cメーカーだけでなく、顧客を保有するあらゆるビジネスのコト、モノのビジネス価値を最大化するためのプロダクト開発・提供を進めてまいります。

　なお、その足がかりとして、2023年10月17日より店舗運営やオンラインサービスなどを提供する事業者に向け、次世代型店舗予約・顧客管理システム「ecforce check」*の提供を開始します。本件につきましては、別途プレスリリースをご参照ください。

*ecforce check プレスリリース：<a href="https://www.super-studio.jp/news/20231017_2" target="_blank">https://www.super-studio.jp/news/20231017_2</a>

&nbsp;

<h3>約14億円を追加資金調達</h3>

　三井不動産株式会社およびグローバル・ブレイン株式会社が共同で運営するスタートアップ投資事業「31VENTURES－グローバル・ブレイン－グロースI事業」、あおぞら企業投資株式会社、株式会社QRインベストメント（引受主体がファンドの場合は運営会社の名称等を記載）などを引受先とした第三者割当増資により、約14億円の追加資金調達を実施いたしました。

　調達資金は、統合コマースプラットフォーム「ecforce」としてオフライン市場へ進出するにあたり、プロダクト開発やコンサルティングチームの強化、エンジニアやセールスをはじめとした各職種の採用強化等に投資してまいります。

&nbsp;

<h3 dir="ltr">SUPER STUDIOの事業</h3>

　プロダクト開発において徹底的なユーザーファーストを追求すべく、自社D2Cブランドの企画・運営で培った知見やノウハウ、システムの課題を、統合コマースプラットフォーム「ecforce」の開発にフィードバックしています。この循環により、モノづくりの本質的な価値の提供と顧客の事業成長を実現しています。

&nbsp;

■統合コマースプラットフォーム「ecforce」

マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化するECカート成長率No.1*の統合コマースプラットフォームです。オンラインとオフラインのデータを統合管理し、ECビジネスの最適化に留まることなく、モノづくりのビジネス全体を最適化することを目指しています。これにより、オンラインとオフラインがシームレスに繋がり、「コト、モノにかかわる全ての人々の顧客体験を最大化する」というSUPER STUDIOのミッションを実現します。

*有料市場調査レポートより自社調べ。尚、当該調査レポートについては、調査機関において調査依頼を行い、当該調査に承諾したSaaS型ECサイト構築市場に該当する企業のみを比較対象として選出 / SaaS型ECサイト構築市場における売上上位10社のみを対象、自社プロダクトを提供していない企業を除く / 集計期間：2020年4月〜2021年3月

&nbsp;

■D2C事業　

統合コマースプラットフォーム「ecforce」のプロダクト品質の向上と顧客へのノウハウ還元を目的に、自社D2Cブランドを企画・運営しています。主にアパレル・フードのジャンルで自社D2C事業を展開しており、他にもガジェット・ホームケア・パーソナルケアなど、数々のD2Cブランドの企画・運営支援を行っています。ブランドの企画・運営を行う過程で検知したシステムの課題をecforceの開発にフィードバックし、企画・運営に現場で得られたノウハウやデータを余すことなく顧客に提供しています。

&nbsp;

※1 参考プレスリリース： <a href="https://www.super-studio.jp/news/km1exAOAZ6Ri" target="_blank">https://www.super-studio.jp/news/km1exAOAZ6Ri</a>

※2 次世代EC構想：マーケティングからサプライチェーンまでブランド運営における全ての工程でデータを活用した最適なPDCA運用を実現。ノーコードでEC事業者が総合的なデータと施策管理ができる状態を実現し、ECメーカーの担当者が2名の体制でも年商10億円の事業が運営できる効率的なEC基盤づくりを目指す。

&nbsp;

SUPER STUDIO、統合コマースプラットフォーム「ecforce」としてオフライン市場への進出に向け始動 〜 約14億円の追加資金調達を実施、累計調達額約84億円 〜

株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表取締役：林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）と三井不動産株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：植田 俊、以下：三井不動産）が「RAYARD MIYASHITA PARK」にて展開する「THE [　] STORE」（ザ・ストア）にスキンケアブランドの「KEIKO INFUSION」（よみがな：ケイコ・インフュージョン）が出店いたします。

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<h3>出店概要</h3>

ブランド名 
KEIKO INFUSION 
ECサイト：<a href="https://www.keiko-infusion.com" target="_blank">https://www.keiko-infusion.com</a>

出店期間 
2023年10月16日（月）〜2023年10月25日（水）

販売予定の商品 
※金額は税込にて記載 
KEIKO INFUSION FEM Booster Mist / 30ml　3,080円 
<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/2006/content_FEM_Booster_mist_%E5%88%87%E6%8A%9C%E3%81%8D.jpg" /> 
&nbsp;

KEIKO INFUSION NMN Booster Oil / 10ml &nbsp;4,950円・30ml &nbsp;11,000円 
<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/2007/content_July2023_NMN_BoosterOil_psd.jpg" /> 
 
実施キャンペーンなど 
2023年10月21日（土）・22日（日）限定で、先着100名様へ「Miyashita Park Pop-up Shop Anniversary Gift」（プレミアムホホバラベンダーバーム）をプレゼントいたします。また、ご来店時にブランド公式Instagramアカウントをフォローしていただいた方には、500円OFFのクーポンをプレゼントいたします。

店舗位置 
RAYARD MIYASHITA PARK　North 2F 
東京都渋谷区神宮前六丁目20番10号

アクセス 
JR・東京メトロ各線・京王井の頭線「渋谷」駅から徒歩3分

営業時間 
11:00〜21:00

<h3>THE [　] STOREについて</h3>

THE [　] STOREは、SUPER STUDIOと三井不動産がEC/D2Cブランドへ提供するOMOソリューションのひとつです。来店者は自らのスマートフォンを使ってQRコードから商品を購入できます。出店するEC/D2Cブランドは、オンラインだけでなく、オフライン（リアル店舗）での購入データもecforceで一元管理できるようになるため分析がしやすく、顧客体験を向上するためのCRM施策などに活用できます。

▼THE [ ] STORE店舗イメージ 
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&nbsp;

▼THE [ ] STORE購入導線<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/2000/content_20230630_OMO%E6%96%87%E4%B8%AD%E5%9B%B3%E7%89%88__%281%29.jpg" />

※ &nbsp; &nbsp;記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

次世代型ショップ「THE [　] STORE」に スキンケアブランド「KEIKO INFUSION」が出店決定〜2023年10月16日（月）よりKEIKO INFUSION FEM BOOSTER MISTなどを提供〜

平素よりecforceをご愛顧賜り、誠にありがとうございます。 
2023年10月より、お客様対応における方針として、カスタマーハラスメントに対する行動指針を以下の通り策定いたします。

<h3>はじめに</h3>

この度、株式会社SUPER STUDIO（以下、「当社」といいます。）は、お客様（パートナーなどのステークホルダーを含み、以下、「顧客等」といいます。）対応における方針として、「事業主が職場における優越的な関係を背景とした言動に起因する問題に関して雇用管理上講ずべき措置等についての指針」（令和2年厚生労働省告示第5号）に基づき、カスタマーハラスメントに対する行動指針を以下の通り策定しました。

<h3>カスタマーハラスメントの対象となる行為</h3>

当社は、カスタマーハラスメントを「顧客等からの言動や要求（以下、「要求等」といいます。）のうち、当該要求等内容にかかる妥当性を総合的に勘案し、当該要求を実現するための手段または態様が社会通念上不当なものであり、当社の従業員（当社から委託を受けてお客様対応をするものを含み、以下「従業員」といいます。）の就業環境が害されるもの」と定義します。

具体的には、以下のような行為をカスタマーハラスメントとして想定しておりますが、あくまで例示であり、これらに限られるという趣旨ではございません。

【顧客等による暴力・暴言】

・威圧的または暴力的な内容の発言や暴力行為 
・サービスの提供に関係ない個人の情報を引き出そうとする発言 
・従業員の性別や国籍を指定または否定するような発言 
・従業員を侮辱するような発言

【顧客等による過剰または不合理な要求】

・合理的な理由のない謝罪要求 
・恐喝行為またはそれに準ずるような金銭の要求 
・合理的な理由なく低廉な価格でのサービス提供を強いる行為 
・従業員への解雇等の社内処罰の要求 
・当社サービスとして提供していない内容の提供を強いる行為

【顧客等による合理的範囲を超える時間的・場所的拘束】

・合理的な理由のない拘束行為や叱責行為 
・合理的な理由のない当社事業所以外の場所への呼び出し 
・同じ要求等の過剰な繰り返しによる拘束や叱責行為

【その他】

・従業員の顔や肉声などが含まれる画像・動画や音声などをSNSを含むインターネット上に投稿または掲載する行為 
・従業員へのプライバシー侵害行為 
・従業員への性的な嫌がらせや言動

<h3 dir="ltr" role="presentation">カスタマーハラスメントへの対応</h3>

【社内対応】

・各従業員がカスタマーハラスメントに関する知識及び対処法を習得するための施策を実施します。 
・カスタマーハラスメントの被害にあった従業員のケアを最優先に努めます。 
・カスタマーハラスメント発生時の対応体制を構築します。 
・カスタマーハラスメントに対し、より適切な対応を実施するため、必要に応じて外部専門家と連携します。

【社外対応】

・カスタマーハラスメントに屈することなく合理的な話し合いを求めます。 
・悪質なカスタマーハラスメントを行う場合、誠に残念ながら当社とのお取引をお断りさせていただく、または当社サービスの一部を制限もしくは終了させていただく場合がございます。

&nbsp;

<h3 dir="ltr" role="presentation">ステークホルダーの皆さまへのお願い</h3>

当社では、今後もより良い信頼関係を構築し、品質の高いサービスの提供を通して皆さまの課題解決へ尽力していきたいと考えております。 
多くの皆さまには既に上記の事項を遵守していただいておりますが、引き続き以下の事項についてご協力いただきますようお願いいたします。

・当社の定義するカスタマーハラスメントの内容にご理解いただくこと 
・ハラスメント行為に加担しないこと 
・すべての法令を遵守すること

制定：2023年10月1日

不明な点がございましたら、ecforceお問い合わせフォーム（<a href="https://ec-force.com/contact/new" target="_blank">https://ec-force.com/contact/new</a>）よりお問い合わせください。

&nbsp;

カスタマーハラスメントに対する行動指針制定のお知らせ

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、書籍「D2C THE MODEL」を全国の書店やAmazonにて本年9月29日（金）より発売開始することをお知らせします。

 
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<h3>「D2C THE MODEL」について</h3>

　「D2C THE MODEL」は、ECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供するSUPER STUDIO　取締役 COO 花岡、執行役員 CMO 飯尾がD2Cビジネスの成功確率を最大化するための方法論を体系的にまとめた超実践的バイブルです。

　2025年には4兆円近くの市場規模に成長すると言われる「D2C」。D2Cは「3つのデジタル化」を背景に、新規のメーカー事業参入者でもIPOを目指せるまでに急成長しました。

　そして今、多くのメーカー・リテール事業者は、競争力の担保のため、デジタルを最大限に活用したD2Cシフトを迫られています。D2Cシフトはあらゆる商売をDXするために必須の手段であり、多くの事業者がD2C化を目指すものの、成功ブランドの事例はそう多くはありません。その大きな要因は、国内市場でD2Cの黎明期から成功と失敗を繰り返しチャレンジし続けてきた事業者のみが保有している「集合知」の共有の不足にあります。従来のメーカー業やリテール業とD2Cの本質的な違いを踏まえた上で事業運営が行われない限り、どれだけ優れたプロダクトを作り出せたとしても、その成功確率は著しく下がってしまうのです。

　本書は、D2Cを主軸としたビジネス戦略構築の考え方から、日本のD2Cブランドが効率的かつ持続的な成長を実現するためのプロセスや、そのエッセンスを体系的にまとめた実践ガイドです。また、D2Cの黎明期より、数多くのD2Cビジネスに携わってきた著者の2名だからこそ伝えられる、D2Cの事業基盤となるシステムやデータのあるべき姿や考え方についても具体的に踏み込んでいきます。

&nbsp;

<h3>書籍の概要</h3>

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<ul>
	<li aria-level="1" dir="ltr">
	【タイトル】 
	D2C THE MODEL
	</li>
	<li aria-level="1" dir="ltr">
	【発売日】 
	2023年9月29日（金）
	</li>
	<li aria-level="1" dir="ltr">
	【著者】 
	株式会社SUPER STUDIO 
	取締役 COO 花岡宏明、執行役員 CMO 飯尾元
	</li>
	<li aria-level="1" dir="ltr">
	【出版社】 
	株式会社&lrm;クロスメディア・パブリッシング（インプレス）
	</li>
	<li aria-level="1" dir="ltr">
	【価格】 
	2,178円（税込）
	</li>
	<li aria-level="1" dir="ltr">
	【目次】

	<ul>
		<li aria-level="2" dir="ltr">
		第1章：D2Cとは
		</li>
		<li aria-level="2" dir="ltr">
		第2章：D2C THE MODEL
		</li>
		<li aria-level="2" dir="ltr">
		第3章：業界／商流／事業運営体制
		</li>
		<li aria-level="2" dir="ltr">
		第4章：事業戦略
		</li>
		<li aria-level="2" dir="ltr">
		第5章：事業ローンチ
		</li>
		<li aria-level="2" dir="ltr">
		第6章：プロダクトとマーチャンダイジング
		</li>
		<li aria-level="2" dir="ltr">
		第7章：マーケティングとチャネル
		</li>
		<li aria-level="2" dir="ltr">
		第8章：CRMとLTV
		</li>
		<li aria-level="2" dir="ltr">
		第9章：システムとデータ
		</li>
	</ul>
	</li>
	<li aria-level="1" dir="ltr">
	【販売場所】

	<ul>
		<li aria-level="2" dir="ltr">
		全国の書店
		</li>
		<li aria-level="2" dir="ltr">
		各種ネット書店

		<ul>
			<li aria-level="3" dir="ltr"><a href="https://www.amazon.co.jp/dp/4295408840/" target="_blank">Amazon</a></li>
			<li aria-level="3" dir="ltr">
			<a href="https://books.rakuten.co.jp/rb/17571278/" target="_blank">楽天ブックス</a>
			</li>
		</ul>
		</li>
	</ul>
	</li>
</ul>

<h3 dir="ltr" role="presentation">著者プロフィール</h3>

取締役 COO　花岡 宏明

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1987年、大阪府出身。関西大学を卒業後、国内大手SI企業にて大規模金融基幹システムの運用を担当。2014年にSUPER STUDIOを共同創業し、同社取締役に就任。現在はCOOとしてecforceをはじめとした事業全体を統括する。

執行役員 CMO　飯尾 元

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大学卒業後、楽天株式会社に入社。その後外資コンサルファームにて、新規事業開発やビジネスモデル変革等のプロジェクトに従事。 2019年にSUPER STUDIOに入社し、2021年に執行役員に就任。現在はCMOとしてecforceのセールス&amp;マーケティング部門と自社EC部門を管掌。

<h3>書籍特設ページ</h3>

書籍の詳細については下記ページをご参照ください。 
<a href="https://ec-force.com/lp?u=d2cthemodel" target="_blank">https://ec-force.com/lp?u=d2cthemodel</a>

※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

書籍「D2C THE MODEL」2023年9月29日（金）より全国にて発売開始 〜D2Cビジネスに再現性をもたらす体系的メソッド〜

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、エンタープライズ企業に務める会社役員・会社員573名とEC事業を行っている且つエンタープライズ企業に務める会社役員・会社員329名を対象に、「大企業のSaaS導入に関する意識・実態調査」を実施しました。

<img alt="" src="https://faq-system.s3.amazonaws.com/ckeditor_assets/pictures/1957/content_20230904_report_SaaS_3.jpg" />

▼調査全データのダウンロードはこちら 
「エンタープライズ企業対象 調査レポート 大企業のSaaS導入に関する意識・実態調査 〜 SaaS全般 &amp;ECカートシステム 〜」 
<a href="https://bit.ly/3rfDMko" target="_blank">https://bit.ly/3rfDMko</a>

&nbsp;

<h3 dir="ltr">調査概要</h3>

調査期間：2023年7月25日～7月28日

調査対象者/調査対象数：エンタープライズ企業に勤める会社役員・会社員 573名/EC事業を行っている且つエンタープライズ企業に務める会社役員・会社員 329名 
※前半調査・後半調査で一部回答者重複あり

調査対象選定方法：アンケートを基に所定の条件に合致する対象者を抽出

調査方法：インターネット調査

アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ

調査企画：株式会社SUPER STUDIO

&nbsp;

<h3 dir="ltr">調査結果サマリ</h3>

・エンタープライズ企業における会社全体でのSaaSの導入割合は、86.7%と9割近くにのぼる 
・SaaS導入後の成果は、「コスト削減」と回答した割合が最も高く38.2％ 
・SaaS型ECカートシステムの導入は11.2％と約1割ほどに留まる 
・SaaS型ECカートシステムを導入した企業が感じている成果は「業務効率化」が43.2%と最多

&nbsp;

<h3>調査結果一部抜粋</h3>

＜エンタープライズ企業におけるSaaS導入の実態＞

・エンタープライズ企業における会社全体でのSaaSの導入割合は、86.7%と9割近くにのぼる 
導入から「3年以上」経過していると回答した割合が52.7％と半数以上を占める。

・あなたの会社ではSaaSを導入していますか？

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・いつ頃SaaSを導入しましたか？

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・SaaS導入後の成果は、「コスト削減」と回答した割合が最も高く38.2％ 
次いで「業務効率化・業務精度の向上」と回答した割合が34.7％、「情報の一元管理」と回答した割合が34.2％と続く。

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＜エンタープライズ企業におけるECカートシステム導入の実態＞

・SaaS型ECカートシステムの導入は11.2％と約1割ほどに留まる 
「パッケージ型」と回答した割合が最も多く34.7％、次いで「フルスクラッチ開発」と回答した割合が27.4％と両者で全体の6割以上を占める。

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・SaaS型ECカートシステムを導入した企業が感じている成果は「業務効率化」が43.2%と最多 
次いで「全体的なコストの圧縮」と回答した割合が37.8％、「エンジニアのリソース不足解消・採用不要」と「保守運用の必要性がなくなった」と回答した割合が各々27.0％と続く。

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▼調査全データのダウンロードはこちら 
「エンタープライズ企業対象 調査レポート 大企業のSaaS導入に関する意識・実態調査 〜 SaaS全般 &amp;ECカートシステム 〜」 
<a href="https://bit.ly/3rfDMko" target="_blank">https://bit.ly/3rfDMko</a>

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※1　D2C（Direct to Consumer)は、自社で企画及び製造した商品を自社ECサイトで販売から管理まで行う販売モデルのこと。従来は販売代理店や大手小売経由で販売をするのが一般的でしたが、SNSやWebメディアの広告で消費者個人へダイレクトにリーチできるようになり、発展しました。

【SUPER STUDIO 調査レポート】  大企業のSaaS導入に関する意識・実態調査を発表

株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 CEO 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、ヴィーガン＆グルテンフリーのスイーツを販売する株式会社フルオーツ（本社：東京都江東区、代表取締役：辻井 良太、以下：フルオーツ）にECプラットフォーム「ecforce」を導入いただきました。

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▼事例インタビュー詳細はこちら： 
ecforce移行でCVRが110%改善・半年で顧客数2倍に増加。売上向上を実現させたecforce maの活用の方法とは。 
<a href="https://ec-force.com/user_voice/fruoats" target="_blank">https://ec-force.com/user_voice/fruoats</a>

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<h3>食物繊維がたっぷり入ったグルテンフリーのクッキー「FruOats（フルオーツ）」</h3>

　長くいろいろな商品のマーケティングに関わる中で、本当に体に良い食品を作って販売したいという気持ちが高まり、実際に商品を企画するに至りました。まずは自分が食べたい商品であること、そして世の中のためになる食品であることを大前提に、さらに自分の家族にも勧めたいと思う食品について考えた時思いついたのがクッキー。おやつは好きな人も多いですが、同時にどこか罪悪感を持ちながら食べている人が多いはずです。そういった意識を変えられる、進んで食べたくなる体にいいおやつをつくりたいという思いから、食物繊維がたっぷり入ったグルテンフリーのクッキー「フルオーツ」の製造・販売を始めました。

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　20代後半から40代以上の方まで幅広い方にご購入いただいており、現在はECサイトでの売上が全体の9割以上、残りが店舗です。店舗に関しては地元の方向けに販売できたらと、小さい規模で展開しています。今後は小売店舗への流通などを検討しており、スーパーやコンビニで誰もが気軽に購入できる商品にしていきたいと考えています。

<h3>ecforce導入の背景</h3>

　2023年1月にecforceに移行して、約半年経ちました。

　元々は別のSaaS型ECカートシステムを利用していましたが、定期購入で選択できる決済方法がクレジットカードのみでした。支払い方法を選択するタイミングで離脱が多いことがわかり、単品購入で実績が出ていたAmazon Payを定期購入でも利用できないかと問い合わせましたが、対応が難しいとのことだったため、カートシステムの移行が必要だと判断しました。

　また、カート画面をカスタマイズしアップセル施策を検討していたのですが、利用プランをアップグレードしたり機能を追加する度に料金が発生したりと、柔軟なカスタマイズが難しい状態でした。その点、ecforceであれば、定期購入でも決済方法の選択肢が豊富で、必要な機能が標準で備わっていたり、利用プランが明確で安心感もあったため、ecforceへの移行を決断しました。他社で売上を伸ばしているD2Cブランドの多くがecforceを導入していることも、ecforceが信頼できるシステムだと思えた理由の一つです。

<h3>Amazon Payの活用で全体のCVRは110%向上</h3>

　新規獲得は、現状Instagram広告での獲得がほとんどで、広告からの遷移先であるLPで常にABテストを回している状態です。LPのコンテンツの中身やアップセルの画面、ボタン配置、直近ではユーザーのレビュー投稿が購入率に大きく影響していることがわかりました。細かい修正ですが、レビューの表示位置はどこが効果的か、どのレビューコンテンツが適切か、レビューの見せ方などをABテストしながら、ecforceで結果を見て勝ちパターンを探っているところです。

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　また、元々新規で購入するお客様の定期購入率は10～15％ほどでしたが、ecforceの機能を活用したところ、定期購入率は30%程と約3倍に、2回目の定期継続率も85％と高い継続率を維持できています。サンクスページでの訴求はPDCAを繰り返していますが、割引金額を明記したことで転換率が上がりました。実は、入力確認画面でも同じオファーを出してみたのですが、サンクスページの方がアップセルのCVRが高いということもわかりました。このように施策のカスタマイズがしやすく、スピード感を持ってテストや効果の計測が簡単なことも、ecforceの良いところです。

　ecforce導入前の課題であった決済時の離脱に関しても、Amazon Payが利用できる効果は大きいです。広告やLPといったユーザーとのコミュニケーションの初期段階でもAmazon Payが使えることを訴求し、支払いページにのみAmazon Payのボタンが目立つようにしたことで、CVRは110％ほど向上しました。実際に購入してくださる方の6割がAmazon Payを活用しており、お客様の購入ハードルがぐっと下がる手応えがあります。

<h3>ecforce maのシナリオ配信機能の活用で、売上増加を実現</h3>

　LPのアップセル機能以外にも、シナリオ配信を活用して定期購入の引き上げを行っており、そこでは「ecforce ma」*でのメッセージ配信が非常に役立っています。配信対象の15%が定期購入への引き上げに成功しています。定期購入が増えるとその分LTVが向上するため、メッセージ配信は売上に大きく寄与しています。

*ecforce ma:EC特化のMAツール。簡単で正確なデータ連携が可能、且つEC特化の効果的なプリセットを用意。CRM施策の売上効果を可視化し、効率的なマーケティング施策を実行可能とする。

　配信の内容としては、まだ定期購入されたことのない方に商品の魅力をよりよく知っていただくためのコンテンツを配信し、食べ終わる頃に定期購入のクーポンをメールやLINEでお送りしています。また、新フレーバーや限定商品のお知らせなども行っています。 
ecforce maは、どのメッセージがどんな効果があったのか、メッセージ単位で定量的に可視化されるので、振り返りもしやすく助かっています。MAの機能は複雑なイメージもありましたが、ecforce maは操作も簡単で、導入した2週間後には施策を実行できていました。

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　現在、一人で定期的にスポット配信を月3〜5回ほど行っていますが、工数は月3時間程度で安定的に運用できています。実際に、販売開始をしてすぐに反響をいただけることもありました。ecforce maは、効果があるメッセージとそうでないものが明確にわかるので、休眠顧客を含めたお客様のニーズの理解にも役立っています。また、季節のイベントやセール情報など、お客様に飽きずに長く愛用いただくためのコミュニケーションを大切にしているので、継続率をあげていく観点でも、今後もecforce maを長期的に活用していきたいと思っています。

<h3>より幅広いお客様にブランドの魅力を伝える</h3>

　現在、ユーザー数もecforce移行時に4,000人程だったのが、移行後の2023年8月時点では、2倍以上の11,000人まで伸びてきています。売上は月間で約1,500万円ほどですが、一年以内に3,000万円、そして三年以内には3億円ほどにまで拡大させていきたいです。

　ブランドとしては、商品バリエーションを増やした上で、よりお客様のライフスタイルやニーズに合った商品を提案できる栄養の診断コンテンツを提供したいと考えています。診断結果をもとに個人に寄り添った、足りない栄養を提案できる商品を作り、より幅広いお客様にブランドの魅力を伝えていきたいです。

　ecforceでは、最新のテクノロジーを活用した再現性の高いEC運営を実現する「次世代EC構想」（※1）の開発を進めています。データドリブンなEC運用でEC/D2Cメーカーの日々の業務の最適化を促すと共に、販売チャネルごとのデータ統合などを通して消費者（購入者）の方々の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携など、ecforceを導入いただくEC/D2Cメーカーの売上の最大化に寄与しながら、日本のEC化率を2030年までに20％に向上することを目指してまいります。

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▼事例インタビュー詳細はこちら： 
ecforce移行でCVRが110%改善・半年で顧客数2倍に増加。売上向上を実現させたecforce maの活用の方法とは。 
<a href="https://ec-force.com/user_voice/fruoats" target="_blank">https://ec-force.com/user_voice/fruoats</a>

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※1　次世代EC構想：マーケティングからサプライチェーンまでブランド運営における全ての工程でデータを活用した最適なPDCA運用を実現。ノーコードでEC事業者が総合的なデータと施策管理ができる状態を実現し、ECメーカーの担当者が2名の体制でも年商10億円の事業が運営できる効率的なEC基盤づくりを目指す。

ヴィーガン＆グルテンフリーのスイーツを販売する「FruOats」がECプラットフォーム「ecforce」を導入 〜 ecforce移行でCVRが110%改善・半年で顧客数2倍に増加、ecforce maのシナリオ配信も活用 ～

日経クロストレンドの特集企画「リアルの逆襲　コロナ後の店舗、広告」にて、THE [　] STOREに関する記事が掲載されました。

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ECより顧客獲得単価が格段に低い新ストア　お試し出店で驚きの成果 
<a href="https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00885/00006/?i_cid=nbpnxr_toprec_B01" target="_blank">https://xtrend.nikkei.com/atcl/contents/18/00885/00006/?i_cid=nbpnxr_toprec_B01</a>

【メディア掲載】日経クロストレンドにて「THE [　] STORE」に関する記事が掲載されました

ecforceの新タクシーCMに関する記事が掲載されました。ぜひご覧ください！

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日本テレビ「DayDay.」　※7月24日にTV放映

日本ネット経済新聞 
<a href="https://netkeizai.com/articles/detail/9318" target="_blank">https://netkeizai.com/articles/detail/9318</a>

MAiDiGiTV 
<a href="https://maidigitv.jp/movie/yC6BfoxTE-M.html" target="_blank">https://maidigitv.jp/movie/yC6BfoxTE-M.html</a>

マイナビニュース 
<a href="https://news.mynavi.jp/article/20230724-2732258/" target="_blank">https://news.mynavi.jp/article/20230724-2732258/</a>

ENTAME RUSH TV 
<a href="https://entamerush.jp/tv/902/" target="_blank">https://entamerush.jp/tv/902/</a>

ORICON 
<a href="https://www.youtube.com/watch?v=L00komD2gYY" target="_blank">https://www.youtube.com/watch?v=L00komD2gYY</a>

moviecollectionjp 
<a href="https://www.youtube.com/watch?v=__cJHC9aUsw" target="_blank">https://www.youtube.com/watch?v=__cJHC9aUsw</a>

music.jp 
<a href="https://music-book.jp/video/news/news/1136947" target="_blank">https://music-book.jp/video/news/news/1136947</a>

ネットショップ担当者フォーラム 
<a href="https://netshop.impress.co.jp/node/11206" target="_blank">https://netshop.impress.co.jp/node/11206</a>

通販通信 
<a href="https://www.tsuhannews.jp/shopblogs/detail/71850" target="_blank">https://www.tsuhannews.jp/shopblogs/detail/71850</a>

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プレスリリース 
ECの落とし穴を防ぐ「ecforce」が「落とし穴の有識者」出川哲朗さんを起用した新CMを7月24日より公開！ 
<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000107.000016245.html" target="_blank">https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000107.000016245.html</a>

【メディア掲載】ecforceの新タクシーCMに関する記事が掲載されました

D2C（※1）支援事業やECプラットフォーム「ecforce」（イーシー・フォース）を提供する株式会社SUPER STUDIO（所在地：東京都目黒区、代表者：代表取締役 林 紘祐、以下：SUPER STUDIO）は、経営層・販促・マーケティング・PR業務に関わるEC事業者512名とECサイトを使ってショッピングを行う消費者504名を対象に、「EC事業者のOMOの実態と消費者の購買動向に関する調査」を実施しました。

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▼調査全データのダウンロードはこちら 
「EC事業者のOMOの実態と消費者の購買動向に関する調査」 
<a href="https://onl.bz/6WpLwyp" target="_blank">https://onl.bz/6WpLwyp</a>

<h2>調査概要</h2>

調査期間：2023年5月27日～29日

調査対象者数：経営層・販促・マーケティング・PR業務に関わるEC事業者　512人/ECサイトを使ってショッピングを行う消費者　504人 &nbsp;&nbsp;（合計1,016人）

調査対象者：経営層・販促・マーケティング・PR業務に関わるEC事業者/ECサイトを使ってショッピングを行う消費者

調査対象選定方法：アンケートを基に所定の条件に合致する対象者を抽出

調査方法：インターネット調査

アンケートモニター提供元：ゼネラルリサーチ

調査企画：株式会社SUPER STUDIO

<h3>調査結果サマリ</h3>

・「実店舗運営の経験がない」方が半数以上を占める。商品カテゴリーによって実店舗運営の経験の有無に違いが見られた。 
・実店舗（直営店）運営における課題は、「運営の人的リソースの不足」が38.5％で最多。また、実店舗（直営店）運営の経験がない理由は、「運営の人的リソースの不足」が27.9％で最多。 
・オンラインとオフラインのデータ関連の課題について、「販売チャネルごとの販売データや顧客情報などのデータ統合ができていない（できていても人力でエクセルなど、アナログな処理をしている）」が半数以上。 
・ECでの購入が増加している一方で、「実際に商品を見てみたい」と希望する割合は約9割。 
・ポップアップストア（期間限定店舗・ストア）で商品を購入したことが「ある」と回答した方は71.9％。 
・ポップアップストア（期間限定店舗・ストア）でどのような商品を購入したかに関して、「ファッション/アパレル」と回答した割合が57.7％で最多。

<h3>調査結果一部抜粋</h3>

＜EC事業者データ＞

・「実店舗運営の経験がない」方が半数以上を占める。商品カテゴリーによって実店舗運営の経験の有無に違いが見られた。 
「ペット」は63.2％、「ヘルス/ウェルネス（健康食品/サプリメント）」は57.4％が「ある」と回答。「パーソナルケア（スキンケア/メイクアップ/ヘアケア）」や「ホビー/ライフスタイル」、「フード/ドリンク」のカテゴリでは半数以上が「ない」と回答。

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・実店舗（直営店）運営における課題は、「運営の人的リソースの不足」が38.5％で最多。 
次いで「予算の確保が難しい」が34.9％、「運営ノウハウの不足」が33.8％

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・実店舗（直営店）運営の経験がない理由は、「運営の人的リソースの不足」が27.9％で最多。 
次いで「運営ノウハウの不足」が24.6％、「予算の確保が難しい」が21.3％。実店舗（直営店）運営における課題と同様の内容が上位に。

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・オンラインとオフラインのデータ関連の課題について、「販売チャネルごとの販売データや顧客情報などのデータ統合ができていない（できていても人力でエクセルなど、アナログな処理をしている）」が半数以上。 
販売データや顧客情報のデータ統合が出来ていないため、データ分析や施策実行にまで辿り着けていないことが想定される。

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＜消費者データ＞

・ECでの購入が増加している一方で、「実際に商品を見てみたい」と希望する割合は約9割。 
オンライン販売のみのブランドも増加はしているが、実物を見れる機会があるのは消費者にとって重要なポイントとなる。

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・ポップアップストア（期間限定店舗・ストア）で商品を購入したことが「ある」と回答した方は71.9％。 
実際にポップアップに行くだけでなく商品も購入する人が多い。事業者としては、売上向上のためにリアル店舗の活用も視野に入れる必要性が伺える。

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・ポップアップストア（期間限定店舗・ストア）でどのような商品を購入したかに関して、「ファッション/アパレル」と回答した割合が57.7％で最多。 
次いで「フード/ドリンク」・「ホビー/ライフスタイル」が3割強と続く。試着する・試飲・試食するといったように、実際に試してから購入を決めるケースが多いことが想定される。

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▼調査全データのダウンロードはこちら 
「EC事業者のOMOの実態と消費者の購買動向に関する調査」 
<a href="https://onl.bz/6WpLwyp" target="_blank">https://onl.bz/6WpLwyp</a>

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